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首都直下地震はいつ起こる [防災]

南海トラフ巨大地震は30年以内80%の確率で起こるという話は聞いているが、地震学者や専門家の話を総合すれば、南海トラフ巨大地震の前に首都直下地震が起きるというのが確からしい。


首都直下地震と言っても東京都直下を震源域とする地震ではなく、関東地方のどこかが震源域となる地震を含むから厄介だ。


最近は東京都直下や数十キロ離れた千葉県西北部などでも地震を観測している。

11月30日には17時58分ごろ東京都江戸川区あたりを震源とする深さ70kmM3.4という震度1の地震があった。

地震に敏感な人ならば一瞬「ヤバイかも」と思ったに違いない。

しかし、震度1程度の揺れは注意していないと分からない。


地震はいつでも日本のどこかで起きている。大したことはないと思うのは勝手だが、これまで東京都内を震源とする地震は滅多になかった。それが、最近何度となく起きている。その震源地が東京都内だから心配にもなる。


むしろ、自ら心配するくらいでなければいけないはずだ。

やがて首都直下地震はやってくる。その不安を解決するには一人一人が自分が抱いている不安を消去法により解決していくしかない。それが普段の努力なのだろう。「1%の努力」を信条に生きている人もいるようだが、それはこれまで生きてこれたという内容に過ぎず、これからも生きられることを保障するものではない。


自ら首都直下地震に対する対策をした人のみ発災後の生存確率が高くなるに違いない。そして発災後における不便で不自由な生活に順応できるに違いない。


首都直下地震はいつ起こるかを誰もが知りたい。しかし、知ることができたとしてもその期日までに準備が整っていなければ不安が増幅し、絶望し、焦燥し、発狂するかもしれない。


衣食住、普段の身の回りの総点検が必要なはずだ。個々人が置かれている環境はそれぞれ違う。報道で流れる地震対策は万人向けでしかない。それも地震発生時の一瞬の対策である。実は地震が収まってからの対策も重要だ。


例えば、10階以上のマンションに住んでいれば断水と停電でエレベーターが使用不可トイレも使用不可となる。災害復旧で給水車が来たとしても10kgゃ20㎏のポリタンクを10階以上まで運ばなければならなくなる。また、携帯トイレを用意していなければ、汚物処理ができず、悪臭と同居することになる。トイレの消臭剤など水洗トイレ前提のもので使い物にはならない。結局、避難所に設置された簡易トイレの利用となるが長蛇の列で途中で漏らしてしまう人も出て来る。そんな経験を何回か繰り返せば空き地に穴を掘って板を渡して昔のトッピンシャントイレがいたるところにできるだろう。


昭和50年ごろまでは汲み取り式トイレが存在していた。水洗式トイレはそれを前後して普及し始めたように記憶する。子供らは和式のトイレを使ったことがなかったので、イベントで設置された簡易トイレを使用するのに苦労した。40歳前の人たちの多くはカルチャーショックを受けるに違いない。和式トイレに慣れる訓練も必要になる。


この様な事例は考えたらきりがないほど出て来る。しかし、常々思考していれば、A案、B案、C案と対応する引き出しの数は増える。首都直下地震後の環境に適応して生き抜くためには必要なことである。


首都直下地震はいつ起こってもおかしくないと専門家は警鐘を鳴らし、明日起こってもおかしくないという言葉に置き換え我々は理解する。しかし、ほとんどの人は何もしない。


首都直下地震はいつ起きるかわからないが、その準備は毎月11日を目途に行うのがよいだろう。

目標を定めることで安心を少しずつ増やすことができるに違いない。安心の引き出しを数多く持っている人が生き延びることになる。


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オミクロン株日本へ侵入 [COVID-19]

デルタ株が急速に収束してから1ヶ月以上が経過した。

専門家も収束原因が分からないから厄介だ。


そんな中、南アフリカで新たな変異株「オミクロン株」が発見された。

日本でも海外からの渡航者からも発見されたという。


デルタ株の収束原因が分からないまま、新たな株が発見されてもどういうわけか驚かなかった。

第一ニュースを流し聞きしていて「尾身くろん株」と聞いてしまったので、尾身茂さんの関連する会社の株が暴落したニュースなのかと思ったが、まじめにCOVID-19の変異株の話だった。


オミクロン株は空気感染するとして主要各国で対策を始めているが、日本はCOVID-19は空気感染しないとして対策しているからマスク着用、手洗いの予防が中心となる。マスクの代わりにフェイスシールドが有効だと思い込んでいるから感染は拡大するに違いない。




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爆弾低気圧東京都を襲う [防災]

昨日から予報で強い雨や風の注意を促されていたところだが、東京都の一部で道路のかん水被害などがあった。

通勤途中のサラリーマンは革靴を履いたまま雨の中を傘を差して歩いている。

いつも映像を見て東京都のサラリーマンは長靴も持っていないのかと呆れている。

TPOが欠如している。首都直下地震が起きればつまらぬことで負傷者になるに違いない。




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首都直下地震は間近か [防災]

12月02日1時8分ごろ茨木県南部を震源とする深さ60KmM5.0 の地震があった。

震源に近いところでは震度4、東京都区内でも震度3を観測する地域があり、関東、南東北、信越地区の広い範囲で揺れを感じた。

最近の地震では地震の規模が小さいものの滅多に地震の起こらない山形県置賜地方(米沢市近郊)でも地震を観測している。

そして日本列島で巨大地震に繋がる危険領域でわずかながら揺れを観測している。

不気味な兆候である。

そして関東地方内陸部を震源とする地震が頻繁に起こり始めていることから首都直下地震と想定される巨大地震の発生が間近に迫っているのではないかと考えられる。

巨大地震にいつ遭遇してもよいように個々人が用意した対策用品を一つ、二つ持ち歩かれることをお勧めする。

今季節は初冬、ホッカイロ一つとペットボトル飲料くらいは携帯したい。


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地震情報は毎日閲覧 [防災]

「首都直下型地震は間近か」と昨日投稿したが、今朝12月3日2時18分ごろ山梨県東部で震源の深さ20㎞、M4.1の地震があった。最大震度は4、神奈川県では震度3、東京都震度2から1の揺れを観測した。この地震の5分後にも同じ震源域でM3.6の地震が起きている。そして、6時37分ごろ山梨県東部を震源とするM4.9 震度5を観測する地震が起きた。


関東大震災の時は地震の観測網等整備されていなかったし、地震を研究する者も少なかったから、突然の巨大地震による大きな被害を受け入れざるを得なかったに違いない。

しかし、その後地震の観測網が整備され、今では日本の津々浦々の地震情報が気象庁から発表され、誰もが知ることができる環境が整った。


誰もが閲覧できる情報を得ることで個々人が巨大地震に備えることができる。


私の日課は毎朝気象庁の天気図と今後の雨、地震情報を閲覧してから始まる。

それ故、首都直下地震が間近に迫っているのではないかとつぶやくのだ。

大きな地震は2回経験しているが、事前の対策でああしておけばよかった、こうしておけばよかったという反省点はいくつもある。一昼夜で地震対策などできるものではない。日々の積み重ねが地震での憂いを少しでも解消することができると信じている。


適切なたとえではないが、麻雀で場を読むのと同じで、自分の手がよくても相手の手配が高いと予想すれば、自らの手を崩して振り込まないようにするのと同じかもしれない。「運も実力のうち」と呼ばれるが、「運」を引き込むには過去の経験をもとに被害を最小限にとどめる工夫の積み重ねが必要ではないのかと思うところである。


これから起こるとされている首都直下地震や南海トラフ巨大地震の対象地域に住んでいる人は、日々情報を得て被害での憂いを少しでもなくすようされてはいかがか。


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12月3日紀伊水道を震源とする地震 [防災]

本日12月3日午前9時28分ごろに起きた紀伊水道を震源とする深さ20KmM5.4の地震について書く。

本日は地震の多い日で山梨県東部を震源とする大きな地震が3回もあり、その直後に紀伊水道を震源とする地震が起きたから、日本中「これヤバくない」状態で、報道も取り上げていた。

富士山大爆発?南海トラフ巨大地震の前触れ?などの憶測が飛んだのも当然である。


ところで、気象庁は紀伊水道を震源とする地震について南海トラフ巨大地震とは関係ないとしたところだが、揺れが広範囲であるところに注目していただきたい。


紀伊水道地震.PNG
震源に近い和歌山県では震度5弱、徳島県は震度4,広島県の一部、岡山県の一部、兵庫県、大阪府の一部、奈良県は震度3、その他が水色だから震度2という事になる。
今日の地震で揺れを観測した地域の地盤は繋がっているという事である。
さて、仮に南海トラフ巨大地震が起きたらどうなるか。
単純に和歌山県が震度7なら徳島が震度6強、広島県の一部等が震度6弱、その他が震度5強となるだろうか。
実は震度は7までしかないから徳島や広島県の一部、その他も震度7になる可能性は十分にある。
地震の規模を示すマグニチュードが課題となる。
南海トラフ巨大地震は海溝型地震となるからマグニチュードは9.0を超える可能性がある。
それ故に今回の震度分布を見て安心してはいけないはずだ。
家が倒壊を免れても、ガラス戸で仕切った食器戸棚や本棚では中の食器や本がガラス戸を突き破り飛んでくる。そののち、戸棚が倒れてくる。家具の固定は地震対策の基本だが、中に入っているものがガラスを破って飛び出すことのないような工夫が必要になる。
チョットした工夫でつまらぬ怪我は防げる。
つまらぬ怪我で津波避難が遅れたら死につながる。
小さな心掛けが生死を分けるに違いない。

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首都直下地震で被害が大きくなる場所 [防災]



山梨県震源による震度分布.PNG
11月25日に「首都直下地震をM9.2 震度7想定なら」で「昔海だったところには津波が押し寄せる」と書いた。その時、使ったのはJタウンネットが配信した江戸東京博物館にある「縄文時代の関東地方」の古地図。
関東古地図.PNG
上の震度分布と下の地図を見比べていただきたい。
今回震度2以上を記録した場所が、昔海だったところと符合しないだろうか。
堆積した軟弱地盤だからこそ揺れたのではないのか。
という事は首都直下地震が起きれば今回の地震で震度2以上を観測した地域は震度6、震度7などの揺れとなり壊滅的被害を受ける地域という事が予想できる。
さいたま市あたりの震度分布を拡大したのが下の図。
さいたまのゆれ.PNG
同様に、松戸市あたりを拡大したのが次の震度分布図となる。
松戸市の揺れ.PNG
今回の地震で震度2の地域の中にも震度1の地域が含まれている。自分の住んでいる場所の揺れがどうだったか気象庁の震度分布図を拡大して確認してみてはいかがか。
今回は山梨県東部・富士五湖の地震による震度分布だが、別の震源域の地震の時当然震度分布は異なるだろう。しかし、昔海だったところは軟弱地盤であり今回同様の震度分布を示すことになるに違いない。

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令和新山の誕生もあるかもしれない。 [ちょっとしたこと]

12月3日山梨県東部・富士五湖付近を震源とする地震が3度も起き、富士山が噴火するのではないかとの不安を多くの人が抱いた。


今回の地震は富士山の観測データから富士山噴火とは関係ないと気象庁は発表している。


今回の地震を単純に地殻内の動きととらえれば、富士山とは別のマグマだまりの存在の可能性があるのではなかろうか。


昭和18年12月28日から北海道の有珠山の麓にあった平地で有感地震が頻発し、周辺で隆起が発生し昭和19年6月23日に噴火が起こった昭和新山の事例もあることから、今後震源域付近で隆起等の現象があれば令和新山の誕生もあるかもしれない。


今後震源付近の隆起が発生するかどうかが判断基準となるに違いない。





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ロシアが千島列島にミサイルシステムを配備 [国際]

ロシアが、日本と領土問題を抱える千島列島(ロシア名:クリル諸島)において、射程距離300kmのバスチオン(Bastion)対艦巡航ミサイルシステムを配備しました。


イルナー通信によりますと、ロシア太平洋艦隊の広報室は声明において、「バスチオンを装備した太平洋艦隊の複数の部隊が、マトゥア島(日本名:松輪島)で24時間体制の警備活動を開始した」としました。


声明はさらに、「クリル諸島中部の同島では、バスチオンをともなう部隊が常時配備され、この地域の海洋や海峡を監視することになる」と続けました。


日本とロシアは第二次世界大戦以降、現在も平和条約を締結できていません。二国間の主要問題となっているのは、千島列島南部4島の領有権です。


日本政府は、1855年に調印された日露和親条約に定められた日露間国境を指摘していますが、同条約によれば、択捉島、国後島、色丹島、歯舞群島はロシアから切り離され、残りの島々をロシアが領有することが正式に認められていました。


ソビエト連邦と日本が1956年に発表した日ソ共同宣言では、「平和条約を締結した後に、ソビエト連邦は歯舞群島と色丹島の2島を日本へ引き渡す」とされましたが、その後の協議では結果に結びつきませんでした。


(引用 ParsToday 12月 02、2021 21:42 Asia/Tokyo)


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(落書き)


依然として進展しない北方領土問題。


日本の隣国となる中国、韓国、北朝鮮、ロシア各国との間には様々な問題があり、親密な友好関係は構築されていない。


約束は破るためにあると考える大陸的思想を持つ国が平和条約を提示するから問題が進展しない。


平和条約の担保は日本が軍隊をもつことしかない。それには憲法改正が必要となるし、日米安保という米国の核の傘の下という安全神話から抜け出さなければならない。


しかし、多くの日本人はそれを望まない。


それ故に北方領土問題は解決することはないし、隣国との親密な友好関係は構築できないに違いない。


 


 


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コロナ新変異種・オミクロン株の症状とは? [COVID-19]

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イランのある医学生理学の専門家が、「初期段階の事例によれば、最近新型コロナウイルスの中でも軽度の症状を伴うコロナ新変異種・オミクロン株は、軽度の症状が報告されていたが、その多くは若者に関連しており、高齢者や基礎疾患のある人を含むすべての人々に起こるこの変異株の正確な症状は、医学調査の完了を待つ必要がある」と語りました。

IRIB通信によりますと、イランのタルビヤトモダッレス(教員養成)大学教授のラオウフィー博士は最近南アフリカで初めて発見されたコロナ変異種・オミクロン株に関して、さらに「新種のコロナ変異株の研究の終了を待つ必要があり、現時点では感染力の強さや重症化率、既存のワクチンの有効性、および既存の治療法と診断方法の有効性に関する詳細な情報はまだ入手できていない」と述べています。

また、「初期段階の事例に基づけば、南アフリカでは感染拡大・蔓延が加速しているほか、公式筋によれば感染状況は激化しており、入院者数が激増している」としました。

さらに、「これまで、コロナウイルスの新変異株が出現するごとに感染力が増し重症化率が高まってきており、今回発見されたオミクロン新株もこれらの特徴を持っていると予想される」と述べています。

そして、この新変異株の特徴に関しても、「初期段階の事例によれば、オミクロン株はコロナ感染による軽度の症状を示すが、これらの報告の多くは若者に関連したもので、従来株の感染でも高齢者や基礎疾患のある患者よりも若者の方が軽症だったことを考えると、今後さらなる研究調査を継続する必要がある」としました。

 

オミクロン株に対するワクチンの効果

ラオウフィー博士はまた、オミクロン株に対するワクチンの効果についても、「コロナ予防ワクチン接種は、感染した場合の重症化率や死亡率を下げ、ウイルスの循環や感染を抑制するが、オミクロン株に対しても同様に作用することが期待されている」と語っています。

そして、オミクロン株感染の有無の診断方法についても、「PCR検査などの現在の診断方法では、この種のウイルス感染は特定されるが、デルタ株などの他の変異種と同様に、偽陰性の結果が生じる可能性があり、コロナの症状が現れたからといって1回の検査では十分ではない」と述べました。

続けて、治療法については「現在のところ、抗炎症療法として知られる主なコロナ治療法はオミクロン株にも効くはずである。しかし、これらの事例は主に南アフリカに関するもので、さまざまな国でのこの変異体の感染状況を見なければ、症状の程度や重症化率、ワクチンや治療法の有効性、診断手順に関する医療情報としては完全なものにならない」としています。

 

世界におけるコロナ感染の新たなピーク発生の可能性

ラオウフィー博士は続けて、「これまでのコロナ感染状況や変異種の出現からして、今後世界はオミクロン株により再び深刻な感染のピークに見舞われる可能性がある。したがって、我々は今後とも従来どおりの衛生プロトコルを再度厳しく順守せねばならない」と語りました。

そして、「過去に変異種が発生した時と同様に、オミクロン株の感染を防ぐためには、できれば完全に固定された標準の2層マスクの使用、少なくとも1.5〜2メートルの対人社会的距離の維持、継続的な手洗いを欠かさないことだ」と述べています。

また、「また、混雑した地域や場所、いわゆる三密を避け、屋内環境を十分に換気し、ドアや窓を頻繁に開閉して空気を入れ替え、ワクチンを2回接種することが必須だ」としました。

そのほかにも、「2回目のコロナワクチン接種から少なくとも4か月後には、3回目の接種が可能である。いずれかのコロナ新変異株予防用ワクチンを接種すれば、間違いなく地域社会でのウイルスの蔓延を減らし、ひいては世界中の感染拡大を抑制できる」と強調しています。

 

WHO世界保健機関は、南アフリカで最初に発見されたコロナウイルスの新変異種を「オミクロン株」と命名

新しいコロナ変異種・オミクロン株の感染力は、従来のデルタ株の2倍とされ、その拡散・感染率が非常に高くなっています。この新変異株は現在メキシコ、香港、シオニスト政権イスラエル占領地内で蔓延しており、各国がこの変異種の大流行は世界にとって危険であると考えています。

テヘランコロナ対策本部のアリーレザー・ザーリー本部長も、「オミクロン株は、従来株よりも500倍伝染性が高く、これまでに50の突然変異が報告されているが、そのうち30は重要な突然変異であり、非常に高い伝染性を持っている」としました。

また、イランのコロナ国家対策本部のメンバーであるマスウード・マルダーニー氏も、オミクロン株がワクチンを回避するとしており、「わが国でのコロナ予防措置をもっと厳しくすべきであり、衛生プロトコル・規約の遵守が必須だ」としています。

(引用 ParsToday 12月04、2021 02:18 Asia/Tokyo)

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(落書き)

変異し続ける新型コロナウイルスは現在オミクロン株と呼ばれるものに至った。

変異株の実態は研究を始めたばかりで不明な部分が多い。

したがって、従来の感染予防とワクチン接種で対応するしかないようだ。

しかし、日本においてはデルタ株の急激な収束があったが、その理由がいまだに分からない。

この理由を探し当てる研究がCOVID-19絶滅のためのヒントになるはずだ。

多くの学者がCOVID-19について研究しているが、その研究の方法に正常性バイアスが働き問題の発見が遅れているのではないかと怪しんでいる。

21世紀版コロンブスの卵を見つけてもらいたいものだ。

 


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