首都直下地震は近いのか、個人の対策は何をすべきなのか

コロナ感染のニュースが多い中、最近福島県や宮城県を震源とするやや大きな地震が3回続いた。

ある地震学者によれば、もともと日本列島は地震多発国だからいつ起きてもおかしくないとしつつ、東北で起きた地震で関東などプレートが複雑になっている地域への影響は十分考えられるとしている。

そして、歴史的にも東北で大きな地震があると関東でも大きな地震が起きていたことが分かっているとしていた。

首都直下地震の震源は茨木県南部や神奈川県あるいは千葉県など、どこで起こっても不思議でない。関東ローム層という不安定な地盤に建造物が存在するのも事実。この不安定な地盤では地震の規模が東北の地震と同じでも揺れは増幅するという。

そして、東京都で地震による大きな被害があったのは関東大震災（M7.9）くらいしかない。(三宅島の噴火による地震を除く）

1978年6月12日宮城県沖地震（M7.4）で、宮城県の軟弱地盤に建てられたビルが崩壊し、建築基準法の耐震基準が強化された。それ故に1978年以前に建てられた建物が崩壊する危険性が高い。

東日本震災では建物崩壊ではなく津波で多くの犠牲者が出た。しかし、あとに残された者たちは地域集落のつながりで、救援までの一週間を行政の支援が来るまで他の人たちと協力して乗り切った。

地震が来たら避難所に逃げればいいと考える前に、自分たちの住んでいる周りを見渡す必要がある。1978年以前に建てられた木造建築があるならば、崩壊するし、そこから火災が発生するリスクは高い。

公園に避難できたとしよう。あなたはそこで1週間耐えられるのだろうか。普段から近所づき会いをしていれば他の人との連携でしのげるだろう。しかし、アパートやマンションで隣人が誰かもわからない状態ならば孤独のなか支援を待つことになる。ライフラインは途絶え、スマホは使用不可。どうしたらよいのか。

個人の対策はその地域の自治会等と接点を持っておくことかもしれない。ゴミ出しの日に集積所の掃除に参加したり、自治会のその他の行事に参加する事をまず始めるべきだ。隣人の顔、地域の顔が分かっていれば、何を優先的にすべきか明確な答えが分かるはずだ。一人でできないことも協力者がいればできる可能性が広がる。少なくとも精神的ダメージを緩和できるはずだ。

東日本大震災の地震規模はM9.1最大震度７だった。免震構造の高層ビルと言えど崩壊しないという保証はない。

津波が到達する場所は、助かるためには

東日本大震災で多くの被害をもたらした津波だが、一般的に言えることは海沿いの街である。当たり前といえば当たり前なのだが、特に都市開発が進むとそこが昔、海だったと聞かせられると驚いてしまう。

津波はいくら埋め立てても昔海だったところまでは必ず押し寄せると覚えておいた方がよい。

それ故、都市開発で埋立をした場所は浸水高を別としても必ず浸水する。地震をいくつも経験しようが津波が発生し被害を被るようなことは早々ない。津波の記憶は人々から忘れ去られている。

東京都で埋立をした場所は必ず津波が押し寄せる。津波３ｍの想定で３ｍとはどのくらいの高さになるかといえば、１階建て民家の軒部分となる。30㎝の津波でも流速が早ければ大人でも足元をすくわれる。

4，50センチで自動車はタイヤが浮き走行不能となる。水没し始めれば水圧でドアは開かなくなる。エンジン部に水が入れば電源を喪失しパワーウインドも開かなくなる。どんな高級自動車でも構造は同じ。死にたくなかったらさっさと車から離れて、ビルなどの高いところへ避難しなければならない。

津波に遭遇しないことを祈るが、もし、遭遇したらどこへ逃げられるかくらいは普段からチェックしておくべきだ。そして、肝心なのは避難の決断するスピードだ。躊躇した人が真っ先に犠牲者となることを知っておいた方がいい。

地震と棺桶

東日本大震災のあった時、RC造5階建ての古いアパートに住んでいた。

余震は何度もあったが、寝ているとき枕の奥から小さな音で「ゴー」と聞こえる。その音がすぐに大きくなり、部屋中が揺れ始める。何回も経験したので、その音で地震が大きい揺れになるか小さな揺れで収まるか判るようになった気がする。

今朝は久しぶりにかすかな音が聞こえた。部屋が少しだけ動いた。地震がどこで起きたか気象庁のHPを開いたら福島県沖で地震があった。最大震度３。震源地から遠いのか、体感的には震度１だったが、地域では震度3という内容が表示されていた。

地震の揺れの伝播は同じ地域でも地質が違えば異なるという事なのだろう。

南関東で地震があれば、大きく揺れるところと、小さな揺れで済むところと出て来るに違いない。

昔、地域の活断層の地図を購入したことがある。今は大きな活断層の上を国道が走り、その断層付近の小さな断層がいくつもある上には土地開発され広大な住宅地が広がっている。

昔の人は危ないから荒野にしていたところを、業者が安く買い求め土地開発をして土地を売り、建売住宅を建設したのだ。

地震で被害が出ても活断層があることまでは公表されていない。

地震で命を落とすのは天災と人災の2種類あるのは確かだ。

活断層の上の家で生活をするのは棺桶の中で生きているようなものだ。

いずれ永遠の眠りに付くだろうが、棺桶の中で寝るにはまだ早い人が多いに違いない。

地震津波で六本木駅から巨大な水柱？

東京都の「首都直下地震等による東京の被害想定ー概要版ー」を眺めてみた。

気になるところを抜粋してみると

4．津波による被害の特徴

・ 東京湾北部地震及び元禄型関東地震のいずれの地震においても、河川及び海岸の堤 防を越えるような津波高は想定されない。

・ しかし、元禄型関東地震において水門が閉鎖されなかった場合には、河川遡上等に よる浸水被害が生じる。

・ 浸水深は概ね 1ｍ未満であり、全壊約 200 棟、半壊約 2,300 棟と想定される一方、 死者の発生は想定されない。 

「河川及び海岸の堤防を超えるような津波高」を想定していないところに欠陥があるように見える。埋立地に作った堤防などは液状化現象で全く機能しない可能性がある。

東京都の南海トラフ巨大地震モデルの想定最大津波高はT.P.2.48m(江東区）で、元禄型関東地震はT.P.2.61m(品川区）とされている。ここでもう一つの想定できになるのは、T.P.（Tokyo Peil=東京湾中等潮位、東京湾平均海面）で記されていることだ。東京湾の潮汐の海面の高さは干潮で数10センチから満潮時で２ｍくらいまで幅がある。大潮の時の満潮では１ｍは高くなる。

更に910hPa級(=室戸台風級）の大きな台風や低気圧が来たときの高潮浸水想定がある。浸水想定はなんと17区。

浸水深は最大で10ｍ。

もちろん910hPa級の台風や低気圧は早々襲来するわけではない。しかし、巨大地震で堤防等が液状化や振動でその機能を十分に果たせない可能性はある。（モノは作ったときから劣化が始まる。）そこに想定外の高潮が発生し津波が襲来したとすればどのくらいの津波高になるのか。

都営地下鉄大江戸線勝どき駅は３ｍの浸水想定になっている。ここから津波が侵入し、大江戸線は導水路の役割を果たし、標高３０ｍの六本木駅に到達する。六本木駅は地表から42.3mの深さにある。30ー42.3＝▲12.3ｍ

大江戸線六本木駅は水没するに違いない。そして、津波がもろに大江戸線に進入すればその圧力で地上部分を破壊し、巨大な水柱が現れる可能性もある。

満月や新月の大潮の日、満潮の時間帯には都営地下鉄大江戸線には乗りたくはないものだ。

首都直下地震で想定されること

地震に備えとして一般的に、一週間分の食料品や水の備蓄、簡易トイレなどを用意しておけばよいと説明する人がいるが、それは首都直下地震以外の話で自宅が倒壊していない場合ではないかと思う。

首都直下地震の想定では倒壊家屋、火災がある。そしてライフラインが当然止まる。避難先へ通じる道路はがれきの山となっている。普段10分くらいで行けるところが、20分30分とかかるかもしれない。避難所へ向かうには3日分の食料と水位しか持てないはず。1週間分も所持することは困難。それよりも簡易トイレの方が重要かもしれない。

一次避難は公園、二次避難は地域の小学校などの指定避難所になる。

しかし、火災の発生で火災を避けてきた地域の人達や帰宅難民も避難所へ集まる。そこに行けば食料などがあると考える人が多いから。もちろん備蓄はあるが、余分なものはなく。すぐに底をつく。

そして、トイレはあるが長蛇の列。防災用のトイレであればいずれ使用できる順番が回ってくるが、通常の水洗トイレでは断水していることが想定され使用できない可能性も出てくる。そこで簡易トイレを持参すれば大きな不安は解消できる。

自衛隊は主要な道路の放置自動車やガレキを撤去を優先して行い緊急自動車等(救急車はもちろん自衛隊の増援部隊や救援物資輸送のため）の通行を確保する。行政も情報収集等を行い非常食などを各避難所へ届ける作業等始める。しかし、そういった体制が整うまでに3日間くらいは係るはず。行政の職員も被災していて一部の職員は死傷者となっていることが予想される。

マンションでは停電のため揚水ポンプが作動せず断水。このためトイレも使用できない。1週間もすれば給水車が来て給水できるかもしれない。ポリタンク（18Kg）に水を入れて自分の住んでいる階までエレベータが使えないので階段を使って運ぶことになる。

自助、共助、公助の順に時間がかかる。避難所ではたくさんの人が集まる。中には日曜大工ができる人や料理のできる人がいるはず。備蓄品がなくなっても工夫すれば食事を賄うことができるかもしれない。それには道具が必要。避難所に、大鍋や釜を用意しておき、地域住民であれば、米、もしくは味噌などを持ち寄ることなどをあらかじめ決めておき、野外炉を設置すれば、炊き出しくらいはできることになる。

国や行政、地方自治体の公助が遅くなる分、大災害時には地域住民の共助の早い立ち上げが必要であり普段からの準備と訓練が必要に違いない。

今、首都直下地震が起きたらどうする

今、首都直下地震が起きたらどうなるのだろう。

妄想してみた。

会社の仕事を終え地下鉄に乗っていれば地震とともに電車は急ブレーキをかける。と同時に停電。電車は脱線してはいないが動かない。運転手や車掌は指令室と無線連絡しているが無線が通じない。非常時マニュアルに従い、拡声器を使って乗客に現在の状況を説明し、真っ暗な地下鉄のトンネルを次の駅へ向け誘導し始める。スマホの灯りを頼りに20分ほど歩きようやく駅に着く。ホームには人がいない。地震が起きてからホームから避難したようだ。駅は非常電源が働き非常灯で薄暗かったが周囲の様子は見える。駅の天井や壁の一部が崩れているところもある。改札口近くに人々が集まっていた。階段を昇れば外に出られるのだが、外は大変なことになっているようだった。

ビルの窓ガラスが割れ、中から事務机やコピー機などが落下し、多数の死傷者がいるとのこと。外も停電しているが、自動車のライトで照らされているだけらしい。数か所で交通事故が起こり、事故処理もできないようで渋滞となっているらしい。

外を歩くのが危ないので駅の階段付近に多くの人が避難していたようだ。

スマホで家族に連絡を取ろうとするも通じない。

これからどうするかスマホのテレビを見て情報収集することにした。

テレビでは地震があったことと各地の震度、津波注意報がでたことの内容を繰り返し話しているだけだった。

スマホなどの通信機器がすべてダウンしているため情報が集まらないようだ。

しかし、独自の無線を持っている警察、消防、自衛隊、タクシー無線などがそれぞれの交信で情報を共有していた。この情報が非常用衛星電話設置をしている区役所や市町役場から発信されはじめ20時30分ごろより情報が集まり出した。

JR,私鉄各線一部で脱線した車両や、架線の電柱が倒れた個所が多数あり不通。地下鉄全線運行停止。都営バスも道路損壊箇所が多数のため運行停止となっている。

心配されていた火災が都内いたるところで発生しているとの情報も流れていた。

大きな企業であれば非常用の備蓄もしているから会社に戻る選択肢もあるが、当社は備蓄もしていないからここに留まるか30ｋｍ先の自宅に戻るか決めなくてはいけない。

マラソンランナーも凡そ４２ｋｍは走るのだから、歩けない距離ではない。

ここに留まると密の状態でコロナに感染するリスクがある。

火災が小さいうちに火災を避けつつ帰宅コースを選べばいいのでは。

しかし、途中で大きな余震があり、新たな危険が発生する可能性もある。

という事で家に帰ることに決めた。

古いビルが崩壊している。歩いている人が結構いたが、だんだん少なくなっている。

道路沿いの木造住宅は殆どなくなっている。ここがどこなのかだんだんわからなくなってきた。

遠くに見覚えのある風景が見えた。間もなく自宅に辿り着くことができる。

ところが、自宅は崩壊していた。

こんなことになるのだろう。

もし、地震が起きたらどうするか、予め決めておけば余計な心配や悩みを断ち切れる。

周りに負傷者はたくさんいる。

負傷者の救護をせずに自宅まで、あなたは戻るのか。

負傷者の救護をすると思った人は、自分が負傷したとき命拾いをするかもしれないかもしれない

どちらの行動でもあなたの命があるかどうかは保証の限りではない。

大きな後悔する人生は送りたくない。

それはあなた自身が常に与えらえた課題に他ならない。

地震で崩壊する家

首都直下地震や南海トラフ地震などいつ来てもおかしくない中で、防災が叫ばれている。

身近な防災対策として家具の転倒防止対策が目に付く。

大事なことなのだが、もっと基本的なことがあるのではないだろうか。

建築基準法の耐震基準は1978年6月の宮城県沖地震を教訓に1981年世大改正が行われた。そして1955年兵庫県南部地震の教訓から2000年6月にも改正が行われた。

そもそも旧建築基準法の耐震基準は震度5程度の中規模地震に際して倒壊あるいは崩壊しないという位置づけだったものを1981年改正で震度6強から7程度の大規模地震で倒壊・崩壊しないことの検証を行うこととなった。そして、地盤が重さを支える力に応じて基礎を設計する。柱の引き抜けに対応するため基礎と柱の接合部への金具の取り付け。耐力壁をバランスよく配置することにより頑丈な家にすることなどが盛り込まれた。

しかし、これ等は住宅を新築する場合の基準でしかない。もちろん、1981年前に建築された住宅でも耐震基準を満たす住宅は存在している。逆に1981年以後の耐震基準でも大きな地震で倒壊・崩壊する家は存在する。

一般の国民が住宅を手に入れるのは在来工法でオーダーメイドしたり、建売住宅を購入するのが普通だが、新築の際は建築基準法の耐震基準をクリアーしているというだけに過ぎない。施主（購入者）は安全のために必要以上の建築コストはかけないのが実態だ。

大手の住宅メーカーが震度７の実験でその家が倒壊・崩壊しないことを証明しても、それは実験場での内容でしかない。住宅が完成してからは劣化が始まる。ましてや、太陽光発電ブームでソーラーパネルを屋根の上にのせるだろうことを設計者は考慮してない。

昔から瓦屋根の住宅が地震に弱いとされているのは重心が上にあるからで、平屋建てと二階建ても同じで二階建てのほうが倒壊・崩壊しやすい。

建築基準法では「基礎が....」と規定されているが、地面が盛り土か切土でも建物の強度に影響する。

盛り土に家が建っている場合、不動沈下を起こす場合がある。今は家内部で引き戸や障子を使うことは少なくなってきているが、不動沈下が起きれば引き戸や障子が動かなくなることがある。

在来工法は伝統工法を簡略化し構造用合板と木材、あるいは柱や梁といった軸組で作る工法なので、大きな地震が来たとき基礎部分の狂いが出てくれば組んである柱が抜けたり、家が歪んだりする。木材と木材の接合部分に補強金具を付けているのが一般的にみられるが、補強金具は殆どねじくぎで固定されている。経年劣化やこれまでの地震で木材と金具の接合が緩んでいるかもしれない。

最近の住宅は外壁材が張られ柱の異常を知ることができない。雨水がしみ込んだり、シロアリでボロロになっていているかもしれない。購入したときは震度7に耐えられたとしても現在耐えられるかどうかは分からないはずだ。

自動車の定期点検よろしく自宅の定期点検と補修が必要なはずだが多くの人は行っていない。

もし、あなたの家が2階建てなら、2階の重量を軽減する事だろう。2階に家具をできるだけ置かない使い方が重要になる。そのうえで、家具の固定が大事になるはずだ。大きな地震が来ても2階が軽ければ2階の揺れが少なくなる。柱や梁が抜け落ちて家が倒壊・崩壊するリスクは軽減されるに違いない。

首都直下地震の復興課題

首都直下地震はまだ起きていないが想定被害は出ている。そして、その被害に対する対応計画方針はとりあえず「市街地の事前復興の手引」としてあるが、具体的な内容は不透明だ。

当面は避難所で生活にするにしても、家を失えば住むところがないわけで、住居の問題が出て来る。

東日本大震災の時は被災者数を収容できる仮設住宅を建てる土地があったから仮設住宅が早くできたようだ。東京都の場合は仮設住宅を建てる土地がないように思われる。都内から離れた郊外にでも作るのだろうか。また、仮設住宅の建設資材不足、労働者不足も起きるに違いない。

また、首都直下地震の東京都の課題点とすれば、旧建築基準法の耐震基準で建てられている家屋と新建築基準法の耐震基準で建てられている家屋が混在していること。東京都内では津波被害で倒壊する家屋は殆どないかもしれないという事だろう。つまり、多少の偏りはあるが倒壊する家屋がまばらに存在し、被害が及ばない家屋も出て来るという事になる。ガレキの撤去も細い道路を使ってという事が想像できる。そしてどこへ捨てるのか。ということは災害復興に要する時間は長期にわたる。

また、火災が起きてある程度の家屋が消失し焼野原として広い土地になっていれば、復興計画で次の地震の火災延焼対策として広い道路を作ったりすることになるが、人々の防火意識によって消失が免れる家が想定より増えるかもしれない。もちろん消失を免れることは幸いなことではある。その反面、復興に要する時間は長期になる。

一区画に１０軒の家屋があってそのうち5軒が全壊し残りが軽微な被害ならその区画で5世帯は生活できる。そういった区画が20区画あったとする。これまで営業していたコンビニやスーパーは経営できなくなるから撤退を余儀なくされるのではなかろうか。復興途上において40区画にコンビニやスーパーが1店舗。住民は家が残っても生活が不便になるのは確かだ。

いずれ首都直下地震が起きた後の。「市街地の事前復興の手引」を一読されておいた方がよいかもしれない。

不安を少しは軽減できるに違いない。

避難所食事考

大災害が起きて避難所で提供されるのは最初はおにぎりであり、物流が動き出してパンなどが提供される。

しかし、米飯の提供には時間がかかるというデメリットがある。

日本人の多くは米とみそ汁に漬物があればどうにか凌げるかもしれないが、日本国内で被災するのは日本人だけではない。海外の人もいるはずだ。特に宗教が異なれば食べ物も違う。中でもイスラム教徒は豚肉を食べないしアルコールは禁じられている。そんな多国籍の人々もまた被災者として避難所にいるに違いない。彼、彼女らが食べられるのはハラル料理となる。豚とアルコールを除いた食事なら、日本食でもいいが、避難所の食事としては毎日出せない。そして避難所の食事の代表メニューにカレーがある。このカレーを豚肉からチキンにするだけでハラル料理になる。そして、コメの代わりに小麦粉の薄力粉と強力粉、ベーキングパウダーを練り合わせて焼けばナンも作る事が可能だ。

行政は安易にインスタントラーメンを保存食として備蓄したりするが、インスタントラーメンには豚肉エキスなどが入っているから宗教が異なれば食べることはできない。雑食無宗教の日本人が多い日本人だけが食事をしていていいのだろうか。

災害に遭遇した被災者の誰もが安心して食べれる避難食の備蓄や提供をという思考を行政は持たなければいけないのではないだろうか。

奇人変人がお勧めする地震知識や情報のYouTube番組

これから発生するだろう首都直下地震や南海トラフ地震などの情報を客観的に説明しているYouTubeチャンネルをご紹介する。

すでに地震等の情報を知りたいと思っている方は見ているかもしれないが、それは「南海先生」の番組である。

とりあえず直近のURLを張り付けておく。

私がなぜお勧めするのかというと、客観的事項に基いて分かりやすく地震を研究され説明しているからだ。

「5月11日に地震が起きます」というような眉唾ものではないことは確かである。

私は彼の素性を知らないが、少なくともどこそこ大学の地震専門の教授ではなさそうだ。

地震に対して真摯に取り組んで、自分の意見を述べられている点、彼が言っていることに耳を傾け、自分で考えることが危機管理に役立つはずだ。

「非常識の常識による自由な思考」こそ危険な社会を生き延びるためのTOOLなのではなかろうか。