地震で崩壊する家

首都直下地震や南海トラフ地震などいつ来てもおかしくない中で、防災が叫ばれている。

身近な防災対策として家具の転倒防止対策が目に付く。

大事なことなのだが、もっと基本的なことがあるのではないだろうか。

建築基準法の耐震基準は1978年6月の宮城県沖地震を教訓に1981年世大改正が行われた。そして1955年兵庫県南部地震の教訓から2000年6月にも改正が行われた。

そもそも旧建築基準法の耐震基準は震度5程度の中規模地震に際して倒壊あるいは崩壊しないという位置づけだったものを1981年改正で震度6強から7程度の大規模地震で倒壊・崩壊しないことの検証を行うこととなった。そして、地盤が重さを支える力に応じて基礎を設計する。柱の引き抜けに対応するため基礎と柱の接合部への金具の取り付け。耐力壁をバランスよく配置することにより頑丈な家にすることなどが盛り込まれた。

しかし、これ等は住宅を新築する場合の基準でしかない。もちろん、1981年前に建築された住宅でも耐震基準を満たす住宅は存在している。逆に1981年以後の耐震基準でも大きな地震で倒壊・崩壊する家は存在する。

一般の国民が住宅を手に入れるのは在来工法でオーダーメイドしたり、建売住宅を購入するのが普通だが、新築の際は建築基準法の耐震基準をクリアーしているというだけに過ぎない。施主（購入者）は安全のために必要以上の建築コストはかけないのが実態だ。

大手の住宅メーカーが震度７の実験でその家が倒壊・崩壊しないことを証明しても、それは実験場での内容でしかない。住宅が完成してからは劣化が始まる。ましてや、太陽光発電ブームでソーラーパネルを屋根の上にのせるだろうことを設計者は考慮してない。

昔から瓦屋根の住宅が地震に弱いとされているのは重心が上にあるからで、平屋建てと二階建ても同じで二階建てのほうが倒壊・崩壊しやすい。

建築基準法では「基礎が....」と規定されているが、地面が盛り土か切土でも建物の強度に影響する。

盛り土に家が建っている場合、不動沈下を起こす場合がある。今は家内部で引き戸や障子を使うことは少なくなってきているが、不動沈下が起きれば引き戸や障子が動かなくなることがある。

在来工法は伝統工法を簡略化し構造用合板と木材、あるいは柱や梁といった軸組で作る工法なので、大きな地震が来たとき基礎部分の狂いが出てくれば組んである柱が抜けたり、家が歪んだりする。木材と木材の接合部分に補強金具を付けているのが一般的にみられるが、補強金具は殆どねじくぎで固定されている。経年劣化やこれまでの地震で木材と金具の接合が緩んでいるかもしれない。

最近の住宅は外壁材が張られ柱の異常を知ることができない。雨水がしみ込んだり、シロアリでボロロになっていているかもしれない。購入したときは震度7に耐えられたとしても現在耐えられるかどうかは分からないはずだ。

自動車の定期点検よろしく自宅の定期点検と補修が必要なはずだが多くの人は行っていない。

もし、あなたの家が2階建てなら、2階の重量を軽減する事だろう。2階に家具をできるだけ置かない使い方が重要になる。そのうえで、家具の固定が大事になるはずだ。大きな地震が来ても2階が軽ければ2階の揺れが少なくなる。柱や梁が抜け落ちて家が倒壊・崩壊するリスクは軽減されるに違いない。