首都直下地震で生き延びる人を考える

ネットのニュース配信を見ていて思ったことがある。

団塊の世代ジュニアが10年ちょっとで60歳定年になる話の記事では60歳以後の不安を列記し不安を煽っていた。

また、有名なYouTuberと実業家の二人が海外にあるマンションと絵画を物々交換したという記事もあった。

首都直下地震が想定外の大きさで発生したらという前提で考えれば、どうでもいいような記事である。

先の記事では老後を安心して暮らせるには６０００万円程度がいるかも、後者の記事では億円単位の資産を稼ぎ出したYouTuberと実業家のお金に関する価値観を垣間みた。

現在日本での雇用は過去の時代とは大きく変わり、現役世代は働いてもその収入は大きく増えることがない。そして、副業の勧めまでしている。当然、株などの投資、若者の間では仮想通貨などに手を出す人が多くなっている

億を稼ぎ出したYouTuberがいるという事でYouTuberになるものも数多い。しかし、そこで収入を得られるのは一部の人達である。

首都直下地震でマンションや持ち家が一瞬にして崩壊すれば、個人が行動しなければならないのは、生きるための行動である。まず食べることなのだろう。そして、雨風をしのぐ場所の確保。

仮に数千万円の現金を持っていたとしてもレストランや食堂も潰れているから、お金を使って食事をすることはできない。雨風をしのぐために新しい建物に引っ越しする等できない。

貧乏な人はちょっと不便になるだけで、食材を見つけ出して食べることができ、腕に技術を持っているなら掘っ建て小屋の一つもガレキから材料を見つけ建ててしまうだろう。

首都直下地震が起きれば無政府状態になるかもしれないと以前に書いた。

「自助・共助・公助」という言葉が使われ始めてしばらくたつが、首都直下地震が発生すると公助は最後にしか来ない。

現在の日本は格差社会という言葉が使われている。それは所得におけるものだが、その根底にあるものは個人主義という思考に根差す。個人主義による生き方しかできないグループでは「自助・公助」しかなく、公助の手が差し伸べられるまで自助で凌ぐしかない。共助のグループは個人主義という自助の限界を知っている者が集まるから自助のグループよりは生存率が高くなるに違いない。

日本の「損得勘定」教育の弊害は偏った個人主義となって日本社会に広がっている。特に首都東京に損得勘定のつわものが多く集まっているから自助から共助への移行時間は思ったより遅くなる。

発災前に存在する共助グループの一部には暴力組織や怪しい宗教団体などが勢力拡大のために動き出す。

首都直下地震で生きながらえてもその後予期せぬトラブルに巻き込まれるに違いない。

首都直下地震はいずれ起こる。その前に自分の周りの共助グループを見つけておくことは必要なことかもしれない。